看護師という職業
人々の身近な頼りになる存在である看護師。
その看護師とは、具体的には、次のような職務を果たす人たちのことと言われています。
まずは、医師が患者さんを診察する際、医師の指示のもと補助の役割を果たすという職務があります。
続いて、病気や障害を持つ患者さんたちの日常生活において、より快適な生活環境を整えるための援助という職務もあります。
さらには、疾病の予防や健康の維持増進のための教育活動を行なっていったりもしています。
そして主には、医療現場や保健に関わる職場、老人介護施設をはじめとした福祉施設が職場となっています。
看護師は長い間、女性なら「看護婦」、男性なら「看護士」と呼称に区別がありました。
これは、1948年（昭和23年）に公布された「保健婦助産婦看護婦法」において「看護婦」「看護士」の区別がなされていた上、1968年（昭和43年）にはさらに改めて、男性の看護師を「看護士」と呼ぶよう規定されていたためです。
それが1999年の男女雇用機会均等法の改正の影響を受け、2002年3月から、「保健婦助産婦看護婦法」は「保健師助産師看護師法」に呼称変更されるとともに、男女関わりなく「看護師」と呼ばれるようになりました。
なおこの改正に伴って、それまで「看護婦長」または「婦長」と呼ばれていた職位は、「看護師長」もしくは「師長」、「看護係長」、「看護長」などと称されるようになりました。
ただし、この名称変更は法律の改正に伴う行政上の変更であるため、一般的な生活を行なう上でも看護師と呼ばなければならないという制限を受けるものではありません。
そのため、病院や介護施設等で「看護婦さん」と呼んでも、何ら問題はありません。
ただ実際の医療現場において、医師等は「看護師」でもなく、「ナース」と呼ぶことが多いのが現状のようです。
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看護師の人数
現在の日本においては、2006年現在で約81万人の看護師が就業していると数えられており、これは2004年や2002年と比較しても増えてきている傾向にあります。
また2007年現在ですが、国別に比較してみると日本における看護師数は、人口1000人当たり9.4人の看護師が就業していることとなっていて、これは各国平均とほぼ同じ数字となっています。
最も人口1000人当たりの看護師数が多いのはノルウェーで、33.9人、続いてアイルランドの15.5人、スイスの14.9人となっています。
こう見てみると看護師数は各国と比較してもほぼ平均数いるので、看護師不足と言われる所以がわかりにくいのですが、日本が看護師不足と言われるのは単に人口1000人当たりの看護師数からは把握できない問題です。
なぜ日本が看護師不足と言われるかと言えば、日本の現状は少子高齢化社会として世界でも高齢化率が最高の国となっているため、医師や看護師のサービスを受けなければならない対象者も世界でトップクラスに多くいらっしゃいます。
簡単にいうなら、世界でも1、2を争うほど看護師の需要が多い国ということです。
にもかかわらず看護師の人口当たりの数は平均値に過ぎないという状況のため、やはり看護師不足という問題が発生していると言わざるを得ないのです。
そんな日本において、看護師は現在でも看護師と准看護師にわかれています。
この二つの資格の違いとしては、看護師は免許の交付が厚生労働大臣から行なわれる国家資格であり、准看護師は免許の交付が都道府県知事から行なわれる資格であるということが最も大きな違いです。
そのため教育機関も異なっており、看護師の資格を得るためには、5年間の高等学校衛生看護科や看護専門学校、看護短期大学や看護大学の卒業が必要とされますが、准看護師では3年間の高等学校衛生看護科や2年間の准看護師学校の卒業が必要とされます。
ただし准看護師は現状では徐々に減少傾向にあり、養成校も少なくなってきています。
さらには通信制で准看護師から看護師への移行教育も行なわれるようになってきているため、今後ますます准看護師は減少し、看護師が増加していく傾向が続いていくと見込まれています。
しかし医療機関としては、職務内容はほぼ変わらないけれど、給与が低く抑えられる准看護師の方を雇用しているというところもあるため、准看護師がなくなるということはないと思われています。